労働安全衛生法では、労働災害について「労働者の就業に係る建設物、設備、原材料、ガス、蒸気、粉じん等により、又は作業行動その他業務に起因して、労働者が負傷し、疾病にかかり、又は死亡することをいう。」と定義されています。
なお、災害は現象面でとらえると物だけ、あるいは人だけが原因で起こる場合もありますが、大部分は「物」の不安全な状態と「人」の不安全な行動が異常接触して発生するといわれています。（下図参照）

【災害発生のモデル図】

厚生労働省（旧労働省）で昭和47年に公表された、事故の型および起因物分類において用いられている用語で、「傷病を受けるもととなった起因物が関係した現象」と定義されています。災害発生のメカニズムを物と人とが組み合わせれた接触現象が「事故の型」です。
この分類における事故の型は、墜落・転落、飛来・落下等の２１分類から構成されています。

事故の型分類

「災害をもたらすもととなった機械、装置もしくはその他の物または環境等をいう。」と定義されています。起因物は災害のもととまることから、一般的には不安全な状態があったものを示すこととされています。
この分類における起因物は、動力機械、物上げ装置、運搬機械等の大分類８項目と、２４の中分類、８７の小分類から構成されています。

起因物分類

災害発生率の一表現形式で、在籍労働者千人当たり年間の死傷者数の割合を示したものです。

（休業4日以上、厚生労働省「労働者災害補償保険事業年報」、「労災保険給付データ」より）

100万延労働時間当たりの労働災害による死傷者数の割合です。

（規模100人以上、休業1日以上、厚生労働省「労働災害動向調査」より）

災害の重軽度合を表現する形式で、千延労働時間当たりの労働損失日数の割合です。

労働損失日数は、次によって算出します。

1. 死亡7,500日
2. 身体障害を伴うもの（下表）

   身体障害等級	1-3	4	5	6	7	8	9	10	11	12	13	14
   労働損失日数	7,500	5,500	4,000	3,000	2,200	1,500	1,000	600	400	200	100	50

3. 身体障害を伴わないもの
   

【強度率の推移】

（規模100人以上、休業1日以上、厚生労働省「労働災害動向調査」より）